会社を辞めたい時に考えるべきコト・するべきコト

この記事にたどり着いた方はおそらく「会社を辞めたい」と思っている方が多いと思います。

新卒で入社した人であれば、

「まだ３年勤めてないが辞めてもいいのか」

それ以降の方でも

「退職すると決意したはいいが退職までの流れがわからない」

など、退職は不安が尽きません。

今回はどちらかというと、入社してまだ日が浅い「第二新卒」の方向けに退職の流れやアドバイスを詳しくまとめました。

それでは詳しく見ていきましょう。

第二新卒とは

求人を見ていると、募集要項に「第二新卒歓迎」などの文字があることがあります。

「第二新卒」には明確な定義はありませんが、一般的には「学校卒業後２～３年以内の転職活動者」に対しての呼称となっていることが多いようです。

新卒で入社して早々に退職してしまった人、もしくは新卒で就職していなくとも学校を卒業してから2～3年以内であれば第二新卒として就職活動が行えます。

第二新卒は新卒と同じく、本人のポテンシャルや伸びしろを採用基準にしているので、職務経歴が少ないからと転職活動に悲観的になる必要はありません。

入社3年未満で会社を辞めてもいい

「１つの会社には最低３年勤めなければ職歴としてみなされない」といった意見を耳にしたことがある方も多いでしょう。これは半分正しく、半分間違っています。

まず、入社３年未満で辞めることについては何の問題もありません。むしろ、早く見切りを付けることによって人生の時間を無駄にしないというメリットがあります。

入社３年未満で辞めることが問題視されている多くの要因は、「３年未満で辞める人は辞め癖や逃げ癖があり、入社してもすぐ辞めてしまう」というイメージがついてしまうことが原因です。

第二新卒であっても、既に２～３社転職を繰り返しており、職歴に３年未満の会社がずらりと並んでいるという状況であれば、退職を思いとどまって現在の会社に３年以上勤める方が良いでしょう。

会社をなぜ辞めたいのか考える

「辞めたい」という漠然とした気持ちで退職に踏み切るのはよくありません。

なぜ辞めたいのか要因を自分の頭の中で整理することが大事です。

整理することによって、退職を思いとどまることもあれば、意思が固く決まることもあります。

退職時の面談では多くが上司に退職を引き止められます。

そこで流れに飲まれて引き下がることにならないよう、退職の意思はしっかりと固めていくことが大切です。

• 人間関係がつらい
• 仕事が合っていない
• 業務量が多い

また、上記のような場合、部署移動が可能であれば解決する可能性があります。

会社を退職する際の流れ

会社を退職する際の大まかな流れは以下の5ステップに分けられます。

1. 上司に退職の意思を伝える
2. 会社に退職が承認される
3. 業務の引継ぎ
4. 有給の消化
5. 退職

上記の流れについて以下で詳しく見ていきましょう。

上司に退職の意思を伝える

まずは直属の上司に退職の意思を伝えます。

会議室等を予約し、上司に面談のアポイントを取りましょう。

このとき退職願を提出しても構いませんが、一度面談で退職の意思を伝え、後に退職願を提出する方が一方的ではなく好印象です。

円満に退職できるに越したことはありませんので、退職の意思は慎重に伝えましょう。

会社に退職が承認される

退職願を上司に提出すると、その書類を元に社内で退職決裁が進みます。

上司からその上司へ、そして人事へと退職の意思が伝わり、最終的に承認されると人事情報が公開されます。

業務の引継ぎ

人事情報が公になると、次は業務の引継ぎです。

多くは上司から引継ぎについて指示があることでしょう。

引継ぎに関してのマニュアルをExcelなどで作成し後任者に渡します。

ブラックな会社では引継ぎに関してなんの指示もない場合があります。

その場合は自分が辞めた後のことは知らないという怒りの気持ちが大きいかと思いますが、もし少しでも良心が残っているなら、簡易的でも引継ぎマニュアルを残しておいてあげると良いでしょう。

有給の消化

退職日当日までまとめて有給を取得し、有給消化開始前日を最終出社日とするのが一般的です。

ですが、会社から「退職日までまとめて消化ではなく、週に2日など分けて消化してほしい」とお願いされた場合は、これに従い有給消化します。

ギリギリまで業務の引継ぎをしてほしい場合はこのようなことは起こり得るでしょう。

退職

晴れて退職となります。

有給消化している場合は退職日当日は出社する必要はありません。

退職のあいさつは最終出社日に行っておきましょう。

退職の際の注意点

退職に関していくつか注意点があります。

これを守らないと会社と揉めてしまい円満退職ができない可能性があります。

以下で詳しく見ていきましょう。

必ず直属の上司に退職を伝える

直属の上司が課長であるのに、部長に先に伝えてしまうなどという事がないようにしましょう。

直属の上司の顔は立てるのがビジネスマナーです。

直属の上司が部下の退職を知らないとなると、社内での立場がなくなりますので注意が必要です。

ただし、退職の原因が直属の上司の場合はこの限りではありません。

直属の上司からパワハラやセクハラを受けている場合などはその上司へ相談、退職願を提出して大丈夫です。

「退職届」ではなく「退職願」を出す

上司には特段の事情がない限りは「退職願」を提出しましょう。「退職届」は「退職願」よりも強制力の強い書類であり、一度提出すれば撤回が出来ません。

「退職届」は退職しますという意志を一方的に押し付ける書類ですので、退職を撤回する可能性がなくとも、円満に退職したい場合は「退職願」を出す方が好ましいでしょう。

ただし、「退職届」を出すことが間違いというわけではありませんので、ケースバイケースです。

ただ、最近は退職届や退職願などの書面は不要なことも多いです。

正式に退職が承認されるまでは上司以外に退職の話はしない

よく、上司に退職願を出す前に仲のいい同僚などに「退職しようと思っている」など相談しているケースが見受けられます。

同じ会社の仲間に現状を相談したくなる気持ちは分かりますが、社内の噂話、特に「人事情報」に関する噂は驚きの速さで広まります。

いくら信頼している人でもどこから情報が漏れるか分かりません。

酷い時は人事情報が公開される前に社内全員があなたの退職を知っているという状態になり、退職までの日々が辛いものになってしまうでしょう。

上司以外へは退職が正式に決まってから話すのが賢明です。

有給は使っていい

有給の消化を拒否される場合がありますが、有給の消化は労働者の権利ですので休んでしまって問題ありません。

会社に認められているのは有給の「時季変更権」です。

時季変更権とは、社員の有給の日時の変更を求めることができる権利のことです。

有給の日付を変更させる権利はあっても、有給を取らせない権利はありません。

場合によっては労働基準監督署へ相談する事もできます。

退職してから転職活動をする場合にやってはいけない事

転職先が決まっていない状態で退職することも多いです。

退職したあとの爽快感で忘れがちですが、無職の状態で転職活動をしなければならないため、注意するべき点がいくつかあります。

アルバイトや派遣をしてしまう

無職であるということは「収入がない」状態で生活をしなければなりません。

第二新卒であれば十分な貯金がないことも多いでしょう。

転職活動が長期化し貯金が底をつき、アルバイトや派遣に手を出すケースは少なくありません。

週に3日など、転職活動の時間を十分に取ることを前提とした働き方が出来るのであれば大丈夫ですが、フルタイムで仕事をしてしまい転職活動をする時間がないという本末転倒な状態にならないよう十分注意しましょう。

貯金がなくなる焦りで微妙な会社に就職を決めてしまう

収入がない状態で転職活動をしていると、どんどん減っていく預金残高がだんだんと「死へのカウントダウン」のように見えてくるでしょう。

そして減る一方の残高からのプレッシャーで、早く転職先を決めなければという焦りが生まれてきます。

その焦りから正常な判断ができなくなり、希望していない条件の会社にもどんどん応募するようになります。

どこでもいいから入社したいという思考になってしまっては、また次の会社を早期離職する可能性が高いです。

出来れば転職先を見つけてから退職する

前述のように、退職してからの転職活動は、お金の面でも心の面でも余裕が持てない状況になることが多いです。

次の会社もすぐ辞めるんだ！という気持ちで転職活動している人はあまりいないですよね。

何度も転職活動をするのはいろいろと大変です。

同じ轍を踏まないためにも、お金の心配がない在職中に転職先を決めておくのが賢明でしょう。

どうしても退職してから転職活動する場合は、1年無職でも生活できるほどの貯金を蓄えてから退職することをおすすめします。

心が限界ならすぐにでも会社を辞めていい

心が限界な場合は今すぐに辞めて大丈夫です。

転職先が決まっていようがいなかろうが、一刻も早く現状から脱却するべきです。

限界まで頑張ってしまう人は真面目過ぎる性格であったり、自分に厳しい面がある人が多いでしょう。

家族など周りの人が退職への理解を示してあげることで、本人も会社を辞める決断をしやすくなります。

限界を超えてしまってからでは遅いので、体調に異変を感じたらすぐに病院に行くことも考えましょう。

休職するという選択肢もある

精神的に辛い場合、退職の前に「休職」でワンクッション挟むことも可能です。

休職したからと言って必ず復職しなければならないわけではありません。

やっぱり駄目だと思ったら退職してしまっていいのです。

その場合は休職満了日をもって「自然退職」となります。

休職中は健康保険から「傷病手当金」を受給できるので、通常の給料より少ない額ですが無給とはなりません。

この休職中に転職活動をしてみるのもありです。

休職の流れ

休職の大まかな流れは以下のようになっています。

病院で診断書をもらう

体の不調を感じたらまず病院に行きましょう。

精神的な病の場合は休職するため診断書が欲しい旨を主治医に伝えれば診断書を書いてくれる場合が多いです。

病状が酷い場合は医者から休職を勧められることもあるでしょう。

上司に休職の相談・上司から休職を勧められる

上司に診断書を提出し、休職したい旨を相談します。

しかし、心が限界である場合はこの相談をする前に欠勤等で会社に行けていないという状況に陥ることもあるでしょう。

その場合は、上司から休職を打診される場合があります。

ただし、勤続1年未満は休職できないなど会社によって休職の規則は違うので、就業規則を確認してから相談しましょう。

休職届を提出→休職

上司と休職の話がまとまったら休職届を提出します。欠勤している状態で出社できる状態ではない場合は郵送で休職届のやりとりをすることになるでしょう。休職届と一緒に診断書を提出する場合もあります。

復職or退職

病状が良くなれば復職届を提出して復職、退職する場合は退職届を提出します。

自然退職となるので、退職届ではなく退職の同意書にサインするだけの場合もあります。

どうしても..という時は退職代行サービス

どうしても上司に退職を伝える勇気がない、もう即日辞めたい、このようなときに選択肢に上がるのが近年耳にする「退職代行サービス」です。

もし何かの事情で自分から退職を言い出しにくい場合は、このようなサービスを利用するのも1つの手です。

少しお金はかかりますが、キレイさっぱり辞めることができます。

まとめ：１つの会社で定年まで勤めるという考えはもう古い

終身雇用という概念が崩壊しつつある現代、転職を経験していない人の方が価値がないと見られることも増えています。

これは、「ひとつの会社にずっと勤めているということは、転職できるほどのスキルを持っていないのではないか」と考える人が増えてきたためだと思われます。

退職・転職に対する偏見はこれからもどんどん少なくなっていくことが予想されます。

会社に生涯を捧げる時代は終わり、これからは自分のスキル・価値を高めることが重要になってくるでしょう。