おすすめ不正検知サービスを比較！料金・特徴・ポイントを紹介。

昨今のマーケットではインターネット上での購買行動が主流となりつつあり、ビジネスシーンにおいてもECサイトを利用した通信販売事業を行う企業のほうが大多数となっています。

ECサイトを通じた購買行動には、他人のクレジットカードを利用するなどの不正注文がつきものであり、いかにしてこうした不正注文を防ぐかという点は、EC事業を行うすべての企業にとっての急務と言えます。

ECサイトでの不正注文を防ぐための取り組みとして代表的なものに、不正チェックツールというシステムが挙げられます。

本記事では、そもそも不正検知サービスとは具体的にどのようなシステムなのか、また不正チェックツールが昨今のビジネスシーンで必要とされる理由を解説していきます。

さらに、不正チェックツール導入時の注意点や選び方のほか、おすすめな不正検知サービスをいくつかピックアップしたうえで比較しながら紹介していきます。

セキュリティ対策の担当者やマーケティング部門の従業員、EC事業の担当者はぜひ本記事を参考にしてください。

不正検知サービスとは

本記事で紹介する不正検知サービスとは、ECサイト上で不正注文のおそれがあるケースを自動的に検知して、取引を行わせないようにしたり企業担当者へ通知したりするシステムのことです。

不正注文にはさまざまなケースが存在します、代表的な例には、番号の盗用といった手段で他人のクレジットカードなどを用いて、不正に注文を行う場合が挙げられます。

そのほかにも、最近では転売を継続的に行う悪徳業者が増えていて、転売目的での注文も不正注文であると言えます。

不正注文があると、EC業者側、またクレジットカードを不正に利用された消費者に大きなデメリットがあります。

しかし、クレジットカードを不正利用された消費者の救済措置として、チャージバックと呼ばれるクレジットカード会社の取り組みが存在しています。

チャージバックとは、クレジットカードを不正に消費者からの申し立てに基づいて、クレジットカード会社が取引を取り消して、カードの正規所有者に返金を行うものです。

この際、既に消費者へ商品を発送済みの場合、売上を逃すだけではなく商品も失ってしまいます。

そのため、不正注文を防ぐ不正検知サービスは、企業の利益を高めるために欠かせない存在なのです。

最近ではインターネットで何でも注文できる世の中になりましたが、不正が起こりやすい環境になったのも事実であるため、しっかりと対策を講じていくことが必要です。

不正検知サービスの必要性とは

不正検知サービスの必要性が高まっている背景には、クレジットカードの番号盗用や盗難による不正利用件数の増加、また転売の急増といった事情が潜んでいます。

令和4年12月28日に一般社団法人日本クレジット協会によって公表されたデータによると、2022年第3四半期（7月～9月分）におけるクレジットカードの不正利用被害額は、前年同期比で26.3％もの増加となりました。

このように、クレジットカードの不正利用被害額は近年では増加傾向にあり、チャージバックによる企業側の損失もそれに伴って拡大しているものと思われます。

企業側の損失を最小限にとどめるために、不正チェックツールの必要性が重視されています。

また、商品を買い占めて、不当に高い金額で転売を行う悪徳業者も増えているのが現状です。

特に、個人が気軽に売買を行えるフリマアプリが普及のスピードを高めていて、それを背景として個人で転売を行う事例も急増しています。

こうした転売事例が増えると、本当に商品を買いたいユーザーが商品を変えず、企業に対して不満を募らせるおそれも懸念されます。

公平公正な取引を行い、企業イメージや顧客満足度をアップするためにも、不正検知サービスの必要性が高まっているのです。

不正検知サービスのメリット

不正検知サービスを利用することには、メリットがあります。

どのようなメリットがあるのか確認すると、不正検知サービスを前向きに利用することができます。

不正検知サービスには以下のようなメリットがあるため紹介しましょう。

不正利用を未然に防ぐことができる

不正検知サービスを利用するなら、不正利用を未然に防ぐことができます。

クレジットカードなどで不正利用があった際に、そのまま見過ごしてしまうと利用者と商品販売会社共に被害を被ることになります。

特に、ECサイトの場合はクレジットカードなど現金以外の支払い方法もたくさんあるため、不正利用されると、金銭的な被害を受けて損失を出すだけでなく、利用者からも信頼を失うことになるリスクもあるため、しっかり対策をしておく必要があります。

不正検知サービスを導入すると、クレジットカードで利用者が商品を購入する前に異常を検知してくれるため、被害を受ける前にカードの利用を停止するなど対処することが可能です。

不正利用による被害は拡大しているため、運営側が不正検知サービスを導入して安心安全の運用ができるようにしておくのはおすすめです。

時間短縮などで業務効率を上げることができる

不正検知システムを導入すると、時間短縮などのメリットを得ることができます。

システムによって不正利用を自動で検知してくれるようになるため、人員による作業は大幅に削減することが可能です。

ECサイトの運営であれば、不正検知以外に商品の在庫確認や発送などの様々な業務があるため、システムを導入することにより、他の作業を行う時間を得ることができます。

つまり、不正検知サービスを導入することで業務効率を向上させることができ、作業を有効活用することができるでしょう。

もし、不正対策に時間を割いているところや、業務効率が悪い店舗などは、不正検知サービスの導入を前向きに検討してみましょう。

チャージバックなどのリスクを防ぐこともできる

不正検知サービスを導入することにより、チャージバックなどのリスクを回避することもできます。

チャージバックは、第三者がクレジットカードを不正利用した場合に、カード会社が加盟店への代金の支払いを拒否、または支払った代金の返還を可能とする制度です。

クレジットカードの不正利用による被害からユーザーやカード会社を守るために作られた制度ですが、加盟店にとっては売上が入ってこないなどリスクが生じます。

今ではフィッシング詐欺やなりすましなどの不正利用も多いため、不正利用によって収益が減少するなら、運営にも支障が生じるでしょう。

しかし、不正検知サービスを導入しておくと、未然に不正利用を防ぐことになるため、サイト側は収益の減少を抑えることに繋げられます。

収益の確保を安定させるためにも不正検知サービスは重要なシステムになるでしょう。

不正検知サービスのデメリット

不正検知サービスを利用するときはデメリットもあります。

どのようなデメリットがあるのか知っておくことにより、マイナス面を抑えることができます。

不正検知サービスを利用するデメリットとして、以下のような点があります。

コスト負担がかかる

不正検知サービスを導入する際は、当然ながらコスト負担がかかります。

不正検知サービスの費用負担は各サービスによって違いますが、月額制を利用しているところが多く、数万円から50万円程度の価格帯となっています。

初期費用が発生する場合は数十万という費用がかかることもあり、オプションなども付帯させることになれば、さらにコスト負担も増すので導入のハードルが高くなることもあるでしょう。

そのため、自社側でどれくらいの費用を負担することができるのか事前に確認しておくことは大事なポイントです。

コスト負担が大きく、継続して支払いするのが困難であれば、検知システムによる効果を得ることが難しくなります。

また、費用負担により会社自体の運営に支障が生じることもあるでしょう。

どれくらいのプランで利用できるのかサービス業者に問い合わせするなどして計画するようにしましょう。

従業員にシステムを理解してもらう必要がある

不正検知サービスを利用する際は、従業員にシステムを理解してもらう必要があります。

システムを導入する際はシステムの仕組みを従業員に覚えてもらう必要があるため、ある程度の時間を要することになるでしょう。

しかし、従業員がシステムをしっかり把握するために予想以上の時間がかかることもあれば、新たに人材を採用して仕事を覚えてもらう場合は、システムを覚えてもらうために指導しなくてはいけないため時間が必要です。

人的リソースが豊富ではない企業の場合、不正検知システムを導入することで通常の業務に支障が生じることもあるため、注意しなくてはいけません。

システムを覚える際にサポートを利用することもできますが、コストがかかることが前提になることも多いため、計画的に行いましょう。

不正検知サービス導入時の注意点

不正検知サービスを導入する際には、不正検知サービスを導入したからと言って、必ず不正注文をゼロにできるわけではないという点に注意が必要です。

手慣れている不正ユーザーの場合、何度も同じ情報を使って注文を行い続けるということはしません。

不正検知サービスに引っ掛からないよう、住所やカード情報を変更しながら、不正注文を繰り返すのです。

また、時代の流れや不正チェックツールの仕様に合わせて、不正注文の手口をコロコロと変える不正ユーザーも少なくありません。

不正検知サービスのスキをついて不正注文を行われては、不正検知サービスが検出しきれない不正注文も出てくるおそれがあります。

そのため、不正検知サービスを導入すれば、必ず不正注文をゼロにできるわけではないのです。

しかし、不正検知サービスの導入は、不正注文の件数や不正注文による企業側の損失を大幅に減らしてくれることでしょう。

不正検知サービスを導入していないと、手慣れている不正ユーザーはおろか、ビギナーの不正ユーザーにも不正注文を繰り返されてしまいます。

不正検知サービスは不正注文をゼロにはできない一方、不正注文の被害を最小限に抑えるために必要不可欠な存在であると言えます。

おすすめの不正検知サービスを比較

早速、いくつかの不正検知サービスについて比較していきます。

アスカ

・大手ECサイト300以上に導入

・独自の本人確認ツール

・固定価格制を採用

アスカは、ECサイト事業において、不正利用の脅威に対応する不正対策ソリューションを提供しているサイトです。

ソーシャルなネットワークの中でも、様々なデータを蓄積して評価していく次世代プラットフォームであり、独自のアルゴリズムと機械学習をベースにしてアウトプットを実現しています。

そして、ECサイトの注文導線の中で、不正利用者を効果的に排除していくことができるように、様々な特徴があります。

まず、独自開発の本人認証ツールは決済ソリゼーションの前に不正アクセス排除できるようにしています。

なりすましなどの不正を見分けられるため、トラブルへの抑止とつなげることができるでしょう。

また、独自の知見やノウハウ、膨大なビッグデータを持っているため、取引への不正リスクをスコアリングしています。

さらに、チャージバック対策だけでなく、クレジットマスターへの対策も行っているため、決済オーソリゼーション前に牽制して不正を回避することも可能です。

導入までのスピードも速くしており、可視化と運用サポートにおいて最大限注力してくれるため、不正利用の脅威対策として考えてみることができるでしょう。

 O-PLUX

・検知額合計731億円

・多数のECシステム・決済事業者と提携

・利用加盟店で発生した不正注文を全加盟店で共有

O-PLUXは不正注文を見抜いて、発送前に商品提供をストップすることに役立てられます。

商品注文の中には、クレジットカード決済でのチャージバックやなりすまし、代金引換注文での受取拒否、後払い決済での未払いなどの危険性もあるでしょう。

そのような不正行為があれば損失を被ることになり、企業にとっては大ダメージです。

そのため、O-PLUXは傾向をベースにして、複数の審査要素を組み合わせ、高精度の検知モデルを構築しています。

情報を変えて複数人になりすまして注文されても、同一人物であることを見分けられるような仕組みにしているため、不正による損失を避けることが可能です。

巧妙な不正も見分けることができるようにするため、専門担当者がモニタリングをして地域や商材ごとの不正傾向を洗い出し、不正検知できるように活用しています。

また、運営ポリシーや最新の不正傾向に合わせて個別ルールチューニングを実施しているため、適切なアドバイス設けられるでしょう。

さらに、多数の決済事業とも提携しているため、連携も手間がかからず、2万を超える企業がサイト利用しているため実績も豊富です。

気軽に相談できるようにしているため、まずは問い合わせをしてみてください。

レッドシールド

・3,000社以上が導入

・導入から運用までのサポートを提供

・世界中の取引データを収集し、一括に集約

レッドシールドは、オンライン決済による取引を審査して、その内容をお返しする不正チェックします。

売上を下げずにすることや、チェックの工数削減、専門家による詳細な分析を期待できるため、不正を回避しつつ、収益を守ることに期待できるでしょう。

機能として、注文時のいろいろなデータを取得して、特定のメールアドレスやカード番号などを、ピンポイントで検索することができます。

これにより、的確にユーザーの購買パターンを見分けることが可能であり、違った動きをした際に注意することが可能です。

また、検索結果や取引詳細について見やすくできるよう、独自にカスタマイズすることもでき、必要な情報のみを表示させることも。

また、該当ルールが明確に分かるようになっており、不正の判断と顧客がキャンセルしたときの理由を伝える際に利用することができます。

確実に不正と分かったユーザーの場合はブラックリストへの登録を行うことができ、ホワイトな優良ユーザーと区別させることも可能です。

このようにオンライン決済において不正チェックの機能がいろいろ組み込まれているため利用を考えてみましょう。

CAFIS Brain

・ルールチューニングやスコア変更を導入企業自身で実施可能

・海外で導入実績多数の不正判定エンジンを活用

・国内データセンターを活用した安価なクラウドサービス

CAFISは日本最大級のキャッシュレス決済総合上プラットフォームとして、国内の様々な業者と提携して取引中継しています。

その中で不正チェックとして利用できるのがBrainです。

インターネット通販やインターネットバンキング、入会申込みや会員サイトのログインなどで、エンドユーザーが操作する端末の情報を抽出して、取引情報と合わせて分析を行うことが可能です。

このシステムは、複数の特許技術を駆使して、ユーザーのデバイスを高精度で識別できるようにしています。

700種類以上の豊富な不正判定ルールを活用しているため、より判定に関して信頼することができるでしょう。

ルール毎のリスクスコアも導入企業自身で選択や調整を行うことができます。

タイムリーに対応していくことで、状況に応じたやり方を行えるため、精度も上げることができるでしょう。

また、スマートフォン専用やアプリからの取引においてもデバイス情報を利用した不正判定を行うことができ、NTTデータの国内ハイセキュリティ・データセンターを活用しているので、データ保管も不要です。

さらに、海外で多数の実績があるエクスペリアンという会社のエンジンを使用しているため、海外の最新不正動向や不正判定ノウハウも、業務に有効活用することができます。

不正検知サービスとして、こちらも検討してみることができるでしょう。

Sift

・全世界34,000以上のWebサイトとモバイルアプリに採用

・取引相手が信頼できるユーザかどうかを機械学習によって瞬時に識別

・不正可能性が高いユーザをリアルタイムに検知

Siftは、アメリカの会社の製品サービスなのですが、マクニカという会社が日本で代理提供しています。

チャージバックやポイントの不正などに、対応することができるようにしています。

不正利用対策として、チャージバックの排除やマニュアルレビューの工数削減、モバイルへの監視など、様々な方法を用意しています。

また、アカウントの乗っ取り対策の防止として、ログイン時に権限のないアカウントアクセスの防止や保存されている価値を確保することも可能です。

他にも、スパムやポリシー違反、プラットフォーム不正利用など、いろいろなものへの対策を行えるため、コンテンツへの不正をシャットアウトすることに期待できます。

膨大なデータをリアルタイムで機械学習させて、判定された結果をサーバーに返すこともできるため、不正防止として利用を検討できるでしょう。

不正検知サービスの選び方

不正検知サービスを導入する際は、選び方について確認しておくことも大事です。

選択のポイントを押さえておくことで、自社のセキュリティ強化へとつなげることができるでしょう。以下をご覧ください。

不正に関して幅広く対応できるか

不正検知サービスを利用するときは、いろいろなものに対応できるのか確認することが大事です。

不正にはチャージバックやなりすまし、不当なキャンセルなど様々なものがあります。

不正するユーザーはありとあらゆる方法を利用するため、常に最新の対応策を行ってくれる業者なのか確認することも大事です。

不正においてデータで分析することができるように、サポートしてくれる機能もあるなら、自社で対応策を考えることもできるため、業者の機能においても確認しておくようにしましょう。

実績を確認

不正検知サービスを導入するときは実績も確認すべきです。

その業者の不正検知サービスを利用している企業が多いほど、性能が良く使用に満足していることになるからです。

実績が出ている業者の場合は公式サイトなどでどれだけの会社が利用しているのか、またどんな大企業が導入しているのか紹介しています。

実際の利用者の声なども掲載していることがあるため、それらを確認して導入を検討してみるのもいいでしょう。

まとめ：不正検知サービスを比較・利用し、万全な対策を！

不正検知サービスについて、特徴やポイントを紹介してきました。

不正検知サービスには、いろいろなものがあるため自社に合うのか確認することが大事です。

適切であれば不正を未然に防ぐことができ、利益を守ることにつながるでしょう。

ぜひ、上記の紹介も参考にして選択してください。