働き方改革や新型コロナウィルス感染拡大防止の影響によって大きく広まった「テレワーク」という働き方。
自由な働き方の実現やコスト削減など、多くのメリットが挙げられており、推進する企業も増えてきました。
では、テレワークはいかなる企業でも実現可能なのでしょうか。
それとも仕事内容によって難易度は変わってくるのでしょうか。
今回は、人事というポジションから、テレワーク導入の実現可能性、課題や成功の秘訣を紹介していきます。
本記事はこんな方におすすめです！
◎テレワークという働き方について知りたい方
◎人事への転職を検討している方
◎テレワーク×人事という働き方をしてみたい方
そもそもテレワークとは？
はじめに、「テレワーク」という働き方について解説いたします。
テレワークとは「情報通信技術（ICT＝Information and Communication Technology）を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のことです。
本拠地のオフィスから離れた場所で、ICTをつかって仕事をすることです。
テレワークは、働く場所で考えると3つに分類できます。
在宅勤務…勤務先から離れて、自宅を就業場所とする働き方。
企業によっては毎日在宅勤務ではなく、週１～２回は在宅でそれ以外は出社など、色々なパターンの働き方があります。
モバイル勤務…カフェやホテル、空港のラウンジなどを就業場所とする働き方。
営業担当者であれば、お客様先に訪問し、カフェで作業した後そのまま直帰するなど、オフィスへの移動時間を削減し、隙間時間も効率的に活用できます。
サテライトオフィス勤務…本拠地のオフィスから離れた場所に設置されている共用オフィスに出社する働き方。
在宅勤務で作業ができない方などがサテライトオフィスで働くケースもあります。
通信環境もしっかり整備されているため、作業も効率的に進められます。
テレワークのメリット
テレワークという働き方は企業と労働者双方に様々なメリットがあります。
企業側
・コスト削減
オフィスの光熱費や設備費、通勤手当などが削減され、会社全体でコスト削減が実現できます。また、オフィスへの出社が減ることで、席数を減らしスペースも削減可能になります。
・離職防止
テレワークによって場所にとらわれず自由に働く環境があれば、育児や介護などの理由による離職を防止することができます。仕事と私生活を両立でき、優秀な人材を継続して雇用することにつながります。
・新規採用
遠方在住者など、これまで関わることができなかった優秀人材を採用することが可能になります。また、柔軟な働き方に魅力を感じる求職者は増えており、多くの人材との接点を持つことができます。
・企業イメージの向上
テレワークは従業員のワークライフバランス（＝WLB）の向上に効果的であり、WLB実現により企業の認知度・イメージアップにつながります。
労働者側
・業務生産性の向上
出社の際に対応していた電話や来客・同僚との会話などがなくなり、自身の業務に集中することができるため、生産性が向上します。
・ワークライフバランスの実現
仕事の時間や場所の自由度が高まり、プライベートとの両立が図りやすくなります。すなわち自分に合った働き方が実現しやすくなるのです。
テレワークのデメリット
一方、デメリットも少なからず存在します。
社内での対面でのコミュニケーションがなくなるため、孤独感を感じてしまう人や、情報共有にズレが生まれてしまうことも。
また、勤怠管理も自身での管理が必要になり、きちんと計画性をもって業務を進めないと、かえって生産性が低下してしまう可能性があります。
また、外部での作業となるため、情報漏洩リスクも出社時よりも高まることが考えられます。
ここまで、テレワークの働き方について詳しく説明してきましたが、次は人事×テレワークの働き方が実現できるのかを考えていきましょう。
人事×テレワークは実現可能なのか？
人事という職種でもテレワークは実現可能なのでしょうか？
結論からお伝えするとそれは「可能」です。
ただ業務内容や企業によって注意すべき点もいくつかあります。
人事といっても業務内容は多岐にわたっています。
例えば、「採用」「教育」「労務管理」「福利厚生」「異動」「評価」「人事制度」などがありますが、会社のシステムにアクセスすることができればどの業務内容でもテレワークは可能でしょう。
例えば採用・教育業務はオンライン上で面接や研修を実施することができ、出社せずとも業務を行うことができます。
人事担当者は他部署や社外との打ち合わせも多いですが、そういった会議もオンライン上で行えば問題はありません。
一方で、人事担当者は従業員の機密情報を扱うことが多いため、情報漏洩のリスクがあります。そのため、情報管理のルールやシステムセキュリティなどを整備する必要があります。
また、多くの企業では稟議書や請求書など、紙を使用する機会も残っているのが現状です。
そういった書類を扱う方は出社が必要になることが多いでしょう。
会社によっては押印に印鑑を使用するため、出社を求められるといったケースもあるようです。
ただ最近では、電子書類システムを導入した企業も増えてきているので、企業によってはテレワークも可能な場合があります。
人事でテレワークを実現するためには、企業側のシステムや就業ルールの整備が必要不可欠なのです。
どんな人が人事×テレワークに向いている?
では、実際に人事×テレワークはどんな人が向いているのを見ていきましょう。
他者との報連相をしっかりと行える人
人事は一人で完結する業務よりも、周囲とコミュニケーションを図りながら進めていく業務の方が多く、テレワークでも周囲との連携が必要になります。情報連携を行いながら他者と協力して業務を行える人は人事×テレワークが向いているでしょう。
情報管理能力がある人
情報セキュリティ面で課題があるといわれるテレワークにおいて、特に機密情報を扱うことが多い人事では、情報管理ルールを意識徹底して行う必要があります。
社内のルールや制度などを理解し、順守できる人はテレワークが向いているでしょう。
主体性をもって計画的に行動できる人
テレワークは時間や場所の制約がない分、自身の管理能力によって生産性が大きく変わります。人事というポジションに限ったことではないですが、業務効率を意識しながら仕事に取り組める人はテレワークに向いているでしょう。
まとめ：業務・環境次第で人事のテレワークは可能
今回は人事というポジションでもテレワークが実現可能なのかを考えてきました。
人事といっても様々な業務があり、業務内容によってテレワークの難易度が変わってきます。
ただ、企業側のシステムや制度次第では十分テレワークを行うことが可能といえます。
今後も企業や労働者のメリットが多くあることからテレワークの導入はますます促進されるでしょう。
人事としてテレワークを実現したい方は、企業の就業環境や自身のテレワーク適性を検討してみるといいかもしれません。